就職経験のある障がい者へのアンケートからみえてくる障がい者雇用成功のカギとは

障がい者雇用の調査・研究機関『障がい者総合研究所』(運営元・株式会社ゼネラルパートナーズ)で、20代から60代までの就業経験のある障がい者684名にインターネットで「就職・転職時の情報に関するアンケート調査」を行った。

それによると、企業を選ぶ際に最も重視している情報は1位が「障がいへの理解・配慮」、2位は「仕事内容」。求人票の内容だけで必要な情報が得た人は43％で、入社前までに必要な情報を得た人は50％。入社前までにもっと知りたかった情報は、1位が「仕事内容」2位が「社風・職場の雰囲気」といったことがわかった。

その結果、半数の人は必要な情報を得られないまま入社しており、企業側、就労する当事者の相互理解が乏しいままで就職している場合も多く、入社前に得られる情報が少ない程、入社後の会社への満足度も低下する。入社前の情報の有様がこれからの障がい者雇用での課題であることが読み取れる。

入社前までの情報量が入社後の会社への満足度に比例し、入社前のお互いの理解度が高いほど、満足度も高く、延いては障がい者の長期の職場定着、仕事の上での活躍を促すようだ。

また、入社前までにもっと知りたかった情報で回答が最も多かった仕事内容については、障がい者雇用の場合、応募する時点で仕事内容や配属先が定かな場合は少なく、選考過程で決まる例が多い。また能力が未知数という理由で、任される業務は入社後にというケースも多く、こうしたことがミスマッチを起こす要因とも考えられる。

今後は企業側も出来る範囲でなるべく多くの情報を事前に伝えるということが、ミスマッチを防ぐために非常に重要である。同アンケートから得られる情報は多い。




株式会社ゼネラルパートナーズのプレスリリース（プレスリリースゼロ）
http://pressrelease-zero.jp/archives/75914

調査結果の詳細
http://www.gp-sri.jp/report/detail010.html

障がい者総合研究所
http://www.gp-sri.jp/

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