会社への満足度低下を防ぎ、ベストマッチングを図るポイントは「入社前の情報提供」にあり

障がい者の就労支援を行う株式会社ゼネラルパートナーズは27日、障がい者雇用に関する調査・研究・レポートに関する事業を手がける同社の障がい者総合研究所を通じ、障がい者の会社への満足度低下を防ぐには、入社前の情報提供がポイントとなるとの見解を表明した。

これは2014年10月15日に同研究所が実施した「会社への満足度に関するアンケート調査」で、多くの障がい者が会社の「社風・職場の雰囲気」について不満を感じていることが明らかとなったため、この不満の根本的原因を調査する、より詳細な追加アンケート「入社後の社風・職場の雰囲気の変化に関するアンケート調査」を実施して、判明したものという。

アンケートは20～60代の就業経験者を対象に、2014年11月13日から11月19日の期間、インターネット調査で実施した。有効回答者数は177名となっている。

調査結果によると、入社前後で社風・職場の雰囲気に対する印象が「良くなった」と回答したのは13％、「変わらない」が41％で、「悪くなった」が46％と最も多くなった。

「良くなった」の回答理由で最も多かったのは、「上司や同僚・後輩など社員との関係が深まった」で、社内の人間関係が大きく影響している傾向が浮かび上がった。

一方で「悪くなった」理由では、「入社前に得られた情報が少なかった」がトップとなり、以下「入社前に得られた情報と異なっていた」、「上司や同僚が変わった」などが続いている。ここから、入社前の正しい情報不足、互いの共通認識の形成不足が、不満の主要因となっていることがうかがえる。

就職・転職活動時における社風や職場の雰囲気の確認方法としては、1位が「面接官の対応・雰囲気」で、次いで「特に無い」、「求人票に書かれている情報」といった回答が多かった。やはり、あまり事前の情報共有・コミュニケーションが図られていない実態があるとみられる。

ゼネラルパートナーズでは、障がい者雇用では、企業側として応募を受付の段階から配属先が決定できているケースは少なく、選考を通じて決めることになることに注目。それゆえ、職場の情報を得られる機会も選考後半にならざるを得ず、機会が限られたものになりやすいと分析した。

その上で改善策として、場合によって職場見学や配属先メンバーとの面談を実施するなど、入社前に適宜、配属先の情報提供を行っていくよう工夫することが、入社後のミスマッチを防ぎ、理想的かつ安定的な就労を実現することにつながると提案している。

（画像はイメージです）




株式会社ゼネラルパートナーズによるプレスリリース（プレスリリースゼロ）
http://pressrelease-zero.jp/archives/69526

障がい者総合研究所　社風・職場の雰囲気の変化に関するアンケート調査
http://www.gp-sri.jp/report/detail007.html

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