パラリンピックの「認知・計」は、全体で95.5%―日本財団パラスポーツサポートセンター調べ

日本財団パラスポーツサポートセンターパラリンピック研究会は、パラスポーツが障がい者との共生意識に及ぼす影響を明らかにすることを目的とし、全国20～69歳の男女を対象に、「国内一般社会でのパラリンピックに関する認知と関心（2025年）」について、調査を実施した。

それによると、パラリンピックの「認知・計」は全体で95.5％と、前回から2.4pt減少した。


デフリンピック（聴覚障害を持つアスリートのための国際総合スポーツ競技大会）の「認知・計」は全体で38.4％と、前回から22.1pt増加している。

パラスポーツに関する認知や関心は減少した一方で、「障がいのある人がスポーツをしやすい環境が整ってきた」が0.8pt、「公共交通機関や施設のバリアフリー化が進んだ」 3.5pt、 「障がいのある人とない人が一緒にスポーツできるようになった」 0.5pt、「障がいのある人の雇用が進んだ」 が5.5ptと増加した。

●調査概要
【調査対象者】全国20～69歳男女
【サンプル数】5,000サンプル
【割付】470セル（性別2区分×年代5区分）を人口構成比に割付
【調査期間】5月28日（水）〜5月29日（木）
【調査手法】インターネット定量調査
【調査機関】株式会社クロス・マーケティング
掲載ページURL： http://para.tokyo/2025/07/post-35.html

　　　　　　　　　　　　　（坂土直隆）

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